ホームページ作成の費用相場について
いくらくらいが適切なの?
日本最大級のホームページ制作会社検索サイト
お急ぎの方はお電話で !( 平日10:00〜19:00 )
0120-926-227無料でWeb発注相談 ! 24時間受付中 !
メールで相談する「CPEって何?」
Web広告の運用を行う方は、耳にする機会が多いのではないでしょうか。
CPEは「Cost Per Engagement」の頭文字をとったもので、1反応あたりに発生する費用を表す指標です。広告媒体ごとに、エンゲージメント(反応)の定義が異なるため、正しく理解しておく必要があります。
本記事では、
について解説していきます。ぜひ最後まで読んで、広告運用の効率化にお役立てください。
CPEとは、「Cost Per Engagement」の略で、1反応あたりに発生する費用を表す指標のことです。TwitterやFacebookで配信される広告や、Google広告を運用する上で欠かせない指標だといえます。
また、ここでいう反応とは、出稿した広告へユーザーが行うアクションのことです。企業への認知度や売り上げを向上させるためには、広告を閲覧しているユーザーからの共感・反応を得ることは重要なポイントとなります。
ただし、配信する媒体によってベースとなる反応の種類は異なるため注意が必要です。
そこまで計算方法は難しくはありません。計算式は以下の通りです。
CPE(1反応あたりにかかる費用)=全体の費用÷エンゲージメント(反応)の回数
例えば10万円かけた広告に100回反応があるとすると、
10万円÷100回=1,000円
つまり、1つの反応を得るために1,000円ほどかかるということです。このように1つのアクション・反応に発生する費用を計算していくことで、今配信している広告が効果的かどうかがわかります。
1アクションあたりの費用が安いほど、広告が効果的だといえるでしょう。
では、広告を配信できる媒体ごとで制定されている反応・行動の基準について解説していきます。今回解説する媒体は以下の4つです。
Google広告における定義は、ユーザーが積極的に広告に対して行動することです。具体的には以下の行動がカウントされます。
広告のタイプ | ユーザーの行動 |
ライトボックス広告 | 広告内容の展開 |
動画広告 | 動画を再生する(外部サイトには移動しなくてよい) |
アプリ訴求動画広告 | 動画広告を10秒間見るか、動画広告をクリックする |
ショーケース広告 | 広告に掲載されている商品の詳細をクリック |
Google広告の場合は広告のタイプによって行動の内容が異なるため注意が必要です。実際にアクション・反応の状態を知りたい場合は、Google広告の掲載結果表の「エンゲージメント列」で確認できます。
Twitterではツイートに対して行われるユーザーの行動が当てはまります。例えば投稿したツイートに対して他のユーザーが好意を抱いたり共感したときなどに行う「リプライ」「いいね」「リツイート」「フォロー」といったアクションがどれくらいあったのかという点が重要です。
Twitterではツイート別で次のような項目をユーザーの行動として当てはめることができます。
以上の行動がカウントの対象です。これからは表示される回数だけではなく、閲覧者の反応にもより注目していく必要があります。
FacebookもTwitterと同様、投稿に対するユーザーの反応・行動が重要となってきます。よって、Facebookに投稿した内容に対して、反応の数にも注目していくといいでしょう。
近年はFacebookページを運用している企業も増えてきました。Facebookの管理画面では各投稿における反応数を確認できます。
たくさん投稿をしていると、中には反応が多いものもあれば、逆に少ないものも出てきます。それらの原因を分析し、今後の投稿に活かしていくとより高い広告効果を得られるでしょう。
Instagramも他のSNS同様、ユーザーの反応・行動が換算されます。
InstagramやFacebookでは、1人のユーザーが「いいね・コメント・シェア・クリック」の4つのアクションを起こした場合は1つの反応としてカウントされることが一般的です。
また、Instagramが無料で提供しているインサイト機能を使うと自身のアカウントに対するユーザーの反応数・行動数について確認できます。
CPE広告とは、1つの反応・行動ごとに費用が発生するタイプの広告です。エンゲージメント課金型広告と呼ばれることもあります。
そのため、広告出稿時に費用は発生しません。反応や行動に対して課金されることから、「自社のサービスを認知してほしい」「もっとユーザーとコミュニケーションがとりたい」という方に向いているといえるでしょう。
ただ、最終的な購入やサービスの利用といったコンバージョンが目的なら適しているとはいえません。購入やサービスの利用を目的としている場合は違う種類の広告を検討するほうが賢明です。
CPE広告の長所は以下の通りです。広告のよい部分を最大限活かせるように確認しておきましょう。
反応や行動があった場合にのみ費用が発生するということは、表示されるだけであればかかる費用はゼロということです。ユーザーが何かしらの反応をしないかぎり課金対象にはならないため、安心して出稿できます。
また、Twitter広告の場合だとリツイートが発生した際、費用の発生対象となるのは1人のユーザーが最初に行ったリツイートのみです。
つまり、連鎖的に行われる二次拡散や、同一ユーザーによる2回目以降のリツイートで費用がかさむことはありません。場合によっては、出稿コストを大きく抑えられるでしょう。
他にも広告費をいくらまでにするかといった調節も可能なので、急な広告費の高騰を抑えることができます。
質の高いユーザーを獲得することができるのもメリットの1つといえます。ユーザーが自分から閲覧したくなるような広告を出稿することで、実際にサービスに興味があるユーザーにも広告を表示できるからです。
また、SNSで広告を出稿するメリットとして、シェアやリツイートなどのアクションでさらに広告が拡散されることが挙げられます。
まだリーチはしていないもののサービス・商品に興味はあるというユーザーの獲得に役立つでしょう。
悪い点としては、最終的なコンバージョンにつながるまで時間がかかるという点です。ユーザーの反応を成果としているため、すぐに売り上げに直結させるのは難しいでしょう。
そもそものCPE広告の目的は、多くに方に興味をもってもらうことです。よって、短期間で大きく成果が上がる可能性は低いといえるでしょう。
また、CPE広告を扱っている媒体が限定的で選べる出稿先が少ないのもデメリットです。インターネットを中心としたマーケティングであれば適していますが、インターネット外で考えている場合はあまり効果は期待できないかもしれません。
さらに、出稿できる媒体によってユーザーの反応・行動の基準が異なります。どの媒体が目標の達成に適しているか考えながら、出稿媒体を決めていくと良いでしょう。
広告を出稿する上で必ず意識するべきポイントは、「自社にとって最適なゴール地点を設定すること」です。ゴールが大きすぎると成果が上がるまでに時間がかかりますし、低すぎると広告に対する費用対効果は低くなります。
広告を出稿するだけでは最適なゴール地点はわかりません。最適なゴール地点を見極めるには、KPIを設定することはもちろん、結果に応じて広告の内容やターゲティングの見直しを何度も行い、PDCAを回し続ける必要があります。
実際、この手の広告はサンプルとなる事例が多いとはいえません。よって自社の広告が最も身近なサンプルです。広告の分析結果から積極的にPDCAを回していき、いかに実績を上げるための取り組みをしていくかが重要となってきます。
また、検証・分析を実施する際にはCPE広告に詳しいマーケティング会社のサポートを受けてもよいでしょう。
本記事ではCPE・CPE広告について詳しく解説してきましたが、インターネット広告には他にも様々な種類があります。
それぞれの大きな違いは課金方法です。もし、CPEが自社の方針が合わないと感じたのなら、他の課金スタイルの広告を検討してみるのもよいでしょう。
SNSやリスティング広告で一番多く見かけるタイプの広告です。ユーザーが広告をクリックし、リンク先のサイトを訪れてはじめて費用が発生する仕組みとなります。
1クリックあたりの費用はクリック単価やCPC(Cost Per Click)と呼ばれます。競合の出稿状況によっても1クリックに発生する金額は異なってくるため、事前にキーワードプランナーやラッコキーワードなどのツールを用いて市場を調査しておくとよいでしょう。
FacebookやInstagramなどの広告で利用されることが多い広告です。一般的には1,000回表示されるごとに課金される仕組みとなっています。
広告で用いられる指標はインプレッション単価(CPM)です。1,000回の表示で課金されるため、いかにしてクリック率を向上させ、閲覧者を効率よくサイトに誘導できるかがカギとなります。
SNS広告の他に、純広告においても利用されることが多いです。
クリック型やインプレッション型とは異なり、成果に対して費用が発生する広告のことです。アフィリエイト広告ともいいます。
例えばインフルエンサーのWebサイトやブログ記事などに自社の広告を掲載します。その後ユーザーがサイト内のリンクを経由して購入や会員登録などのアクションを起こした際、一定の比率の費用を掲載側に支払うという仕組みです。
リスティング広告やSEOと同様、Webマーケティングにおける施策として有名な手法といえるでしょう。
また、広告を掲載してもらいたい企業と、自分のサイトで広告を掲載したい人を仲介するサービスをASPと呼びます。
動画が視聴された回数によって発生する費用が異なるタイプの広告です。これらの課金方法は2通りあるため間違えないように注意しましょう。
1つはCPVという形態で、動画広告1回再生するごとに費用が発生します。ただし、再生直後にスキップされた場合は課金の対象として数えないシステムを採用している媒体もあるので、確認が必要です。
例えばYouTube広告だと、30秒未満の動画は最後まで視聴されなければ課金対象にはなりません。
もう1つは、CPCVという課金形態です。動画の長さに関係なく、最後まで再生されたときだけ課金される仕組みとなっています。
本記事では、Web広告において重要ともいえるCPEという指標について解説してきました。この指標は1ユーザーの反応に対していくら費用が発生するかを示すものです。
計算方法は広告を掲載する媒体によって異なります。複数の媒体に出稿する場合はそれぞれの目標に大きく差が発生しないように注意しましょう。
また、本記事ではCPEの考え方をベースとしたCPE広告についても解説しました。CPE広告はユーザーの反応ごとに課金される仕組みの広告です。SNSとの相性もよいため、SNSで商品やサービスの認知度を上げたい方に向いている広告といえます。
CPE広告の運用・分析が自社だけでは何かと不安であるならば、広告のプロであるマーケティング会社のサポートを受けてみるのも1つの手です。まずは気軽に自社のCPE広告について専門家に相談してみましょう。