ホームページ作成の費用相場について
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メールで相談する※この記事は「制作会社選びに失敗しない」ではなく、「最高のWeb制作会社に依頼する」ためのホームページ制作発注ガイドです。
Web制作会社は日本だけでも1万社以上存在し、会社の特徴や対応できる業務もさまざまです。
故に業者の選定は難しく、精査の方法がわかっていないと候補を決めるだけでも、大変な労力を要します。
中には悪質な業者も存在するため、正しい知識を持って選定を行わないと、思わぬトラブルに発展するおそれがあります。
お金が無駄になる、施策の進捗が遅れるなど、事業の拡大にも支障をきたすので、細心の注意を払って依頼先を選ぶことが大切です。
そこでこの記事では、Web制作会社を選ぶ際に知っておくべき、以下のポイントを解説していきます。
優良WEBのご相談者様から聞いた、「実際にあったWeb制作会社選びの失敗談」も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
Web制作会社選びに失敗すると、後にトラブルが起こる確率が上がります。
予算が無駄になったり、目的を果たせなかったり、ひどい場合は裁判沙汰になるケースも。
以下では、Web制作会社選びに失敗した際に起こり得る、4つのトラブルを紹介していきます。
制作会社選びの際に起こるトラブルについては、下記の記事でもくわしく解説しています。
ホームページ制作はトラブルが多いって本当?! 掲載数No.1の優良WEBがWeb業界によくあるクレームや失敗例を大暴露!【実話】
Web制作にかかる費用の大半は人件費です。
そのため依頼者側には費用が内訳がわかりづらく、制作会社の言い値になることも少なくありません。
真っ当な会社であれば、関わる人数と制作にかかる時間から適正価格を提示してくれますが、平気で高額請求を行う悪質な業者もいます。
そのため依頼者側に知識がないと、必要以上に費用を支払うことになります。
Webサイトの品質は、制作会社のスキルによって決まり、同じ金額でも仕上がりに大きな差が現れます。
そのため技術力を把握せずに依頼先を決めると、満足の行くサイトに仕上がらないおそれがあります。
したがって事前に実績などを見て、良質なサイトを制作できる実力のある会社か確認することが大切です。
また品質はデザインなどの表面的なものだけではない点にも注意が必要です。
集客など、Webサイトに成果を望む場合は、施策に関する実績も確認しないと損をするおそれがあります。
Webサイトを制作するときには、必ず以下のような目的があるはずです。
上記以外にもさまざまな使い方があり、制作会社ごとに得意な領域も異なります。
たとえば名刺代わりに使う、デザインが優れたホームページの制作が得意な制作会社に、集客用のWebサイトを依頼しても効果的な提案は得られないでしょう。
自社の目的に応じて、制作会社を選ばないと成果が出せずに、予算が無駄になるおそれがあります。
低品質な制作会社は、納期の遅れや納品の不備が起こる可能性が高いです。
悪質な業者の場合、そのまま音信不通になることもあります。
最終的に法的手段を使わないと、返金に応じてもらえないなど、面倒なトラブルに発展することも珍しくありません。
目的が達成できないだけでなく、金銭面でもリソース面でも負担がかかるなど、大きな損失につながります。
自社に適したWeb制作会社の定義は、Webサイトを作る目的や自社の状況によって変わります。
そのため、準備をしてから探し始めないと失敗のリスクが高くなります。
逆に言えば、適切な準備を行えば限りなくリスクを抑えられるということです。
以下では、Web制作会社を選ぶ前に必要な5つの準備について解説していきます。
Webサイトを作る目的を明確にすると、以下のように制作会社を選ぶ軸ができます。
目的 | 適した制作会社 |
---|---|
名刺やパンフレット代わり | デザインが得意な制作会社 |
集客がしたい | Webマーケティング得意な制作会社 |
ブランディングに使いたい | デザインやマーケティングに精通している制作会社 |
曖昧なまま制作会社選定に踏み切ると、ミスマッチが起こり、満足の行くサイトに仕上がらないおそれがあるため注意が必要です。
「なぜWebサイトを作りたいのか」を明確にしておけば、逆算して制作会社を絞り込みやすくなります。
予算と納期も制作会社を精査する大切な指標になります。
どれだけ品質が高いWebサイトが出来上がっても、必要な時期に間に合わなければ無意味です。
とくにキャンペーンサイトや広告用のランディングページなど、使用期間が決まっているサイトを作る場合はなおさらです。
また制作会社ごとに費用感は異なるため、あらかじめ自社の予算に合う価格帯の制作会社に見積もりを依頼するほうが効率的です。
制作会社からしても、予算が明確なほうが具体的な提案がしやすく、制作全体の品質が向上します。
時間を節約しながら、良質なWebサイトが作れるため、予算と納期は必ず明確にしておきましょう。
Webサイトの制作に必要な予算については、以下の記事が参考になります。
【ホームページ作成の費用相場】100社以上のWeb制作会社にインタビューしたリアルな料金相場をご紹介!
Web制作会社は数が多く、会社ごとにデザインのテイストや得意分野は異なります。
そのためデザインの方向性が定まっていないと、外注先候補の絞り込みが難しくなります。
反対に作りたいデザインが固まっていれば、制作会社のホームページに記載されている制作事例から絞り込みやすくなります。
その際、参考サイトまで用意しておくと比較しながら精査でき、チームで作業する際にも共通のイメージを持って作業に当たれます。
デザインに関する要望が可視化されるため、制作会社も提案しやすくなるなどメリットが多いため、最低限方向性は定めてから業者選びを行いましょう。
Webサイトを使った集客などを考えている場合、制作と同時に施策も依頼したほうがトータルコストが下がります。
また一貫して頼むことで、全体を俯瞰して戦略を立てられるため、成果も上がりやすいです。
SEO対策や広告運用など、打ちたい施策を考えておくと、効率よく制作会社を選べます。
ただし社内のリテラシーが低い場合は、決めきらないことも大切です。
自社ではSEO対策が最適だと思っていても、実際はMEOや広告出稿のほうが適している、といったケースも少なくありません。
そのため、包括的なWebマーケティングに精通している会社を探し、専門家の意見を聞くのがおすすめです。
集客に関する要望を制作会社に伝え、見積もり段階でより良い施策を提示してくれる業者に依頼すれば、成果も上がりやすいです。
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見積書は単に費用を確認する書類ではありません。
制作会社の良し悪しを判別するための重要な参考資料です。
したがって、正しい見方を知っているかどうかで得られる情報量が大きく変わります。
適正な価格が設定されているか、作業内容ごとの内訳や詳細が記載されているかなど、細かく確認することが大切です。
見積書の見方や内訳、ホームページ制作の費用相場について知りたい方は、以下の記事が参考になります。
ホームページ制作の見積もり書を項目別に解説!相場や確認方法も紹介
【ホームページ作成の費用相場】100社以上のWeb制作会社にインタビューしたリアルな料金相場をご紹介!
自社に最良なWebサイトを作ってくれる制作会社を選ぶためには、下記の10個のポイントを意識しましょう。
それぞれの概要を、選定基準と合わせてくわしく解説していきます。
選定基準
優良なWeb制作会社は、多くの依頼を獲得できるため、実績も多いはずです。
したがって発注先選びの際は、最初に制作会社のホームページを確認し、実績と事例が掲載されているか確認しましょう。
その際、詳細まで記載されているか確認することが大切です。
制作物の画像しか載っていない場合、その事例がWebサイトからどんな成果を得られたのかわからないためです。
表面上のデザインだけを選定基準にするなら問題ありませんが、ブランディングや集客を望む場合はそうもいきません。
そのため発注先の候補は、事例に詳細まで記載されている企業から選びましょう。
また掲載がない場合、問い合わせれば事例を開示してくれることがあります。
制作会社によっては、クライアントとの契約内容によって公に紹介できないだけ、というケースもあります。
直接連絡することで、非公開の優良事例を見せてもらえることも多いため、気になる制作会社があれば一度事例を見せてもらえないか連絡してみましょう。
選定基準
Web制作会社ごとに、得意分野やスキルは異なります。
包括的なWeb制作を得意としている会社もあれば、デザイン第一、特定の業界の集客に特化しているなど、特徴はさまざまです。
そのため、自社のニーズとマッチしている制作会社を選ばないと、良質な提案が受けられないおそれがあります。
またコーポレートサイトやECサイトなど、作りたいWebサイトの種類によっても適切な依頼先は異なります。
制作会社の見極めに迷ったときは、自社と同じ業種・業界の企業や同様の施策に取り組んだ事例を見せてもらうのがおすすめです。
またUI設計やデザインなど、Webの専門的な話しを自社の業界と関連付けて提案してくれる業者は信頼できます。
さまざまな観点から制作会社と自社の親和性を確認しましょう。
選定基準
評判の良い制作会社に依頼しても、担当者との相性が悪ければいいものはできません。
多くの場合、担当者はWebディレクターとして依頼主と制作会社の橋渡し役を担います。
そのためコミュニケーションが上手く取れないと、デザイナーやコーダーに制作の意図がうまく伝わらず、満足のいくホームページに仕上がらないのです。
一般的にレスポンスが早く、あえて専門用語を使うようなことはせずに、わかりやすい言葉でコミュニケーションを取ってくれる担当者は信頼できることが多いです。
また制作会社の実績に自社と関連する業界の実績が多く並んでいても、担当者に知識や経験がないと意味がありません。
したがって担当者自身に業界の知見や、Web制作で成果を出した実績があるか確認することが重要です。
制作会社の名前で選ぶことは避け、担当者そのものの実力や人間性で発注先を決めましょう。
担当者の見極めを行う際は、必ず制作会社全体の評判もチェックしましょう。
悪質な制作会社でも、たまたま良い人材が入社してしまうことはあります。
その場合担当者の対応が良くても、それ以外の人員が不誠実な仕事をするおそれがあります。
また悪徳業者は労働環境が劣悪なことも多く、離職率も高いです。
担当者を信頼して契約したものの、すぐに辞めてしまって連絡が取れなくなるというケースも少なくありません。
基本的に担当者以外の人と契約前に関わることは少ないので、判断が難しい部分ではありますが、Web上の口コミなどを確認しながら慎重に精査しましょう。
選定基準
依頼者の要望にすべてうなずいてくれる制作会社は、一見優良に見えます。
しかしそれは落とし穴です。
御用聞きに徹している制作会社は、自社の利益が最優先で、クライアントの成果を度外視している可能性が高いためです。
本当にクライアントに寄り添っている会社は、要望を一度受け入れたうえで、Web制作のプロとしてより良くするための提案をしてくれます。
もちろん、話しを全く聞かずに一方的な提案をしてくる業者論外ですが、一切口出ししない制作会社にも同じくらい注意が必要なのです。
契約前の提案内容を精査し、成果に向けて一緒に奔走してくれる制作会社を選びましょう。
選定基準
見積書と提案書は、契約前に制作会社の品質を測る、契約書と同じくらい重要な書類です。
確認を怠ると後に言った言わないのトラブルに発展するため、施策の内容や料金の内訳が抽象的な場合は、質問してクリアにしましょう。
曖昧な返答しか返ってこない場合は、担当者がよく理解せずに見積書を作っている、後ろめいたい理由があるなど、さまざまなネガティブな理由が考えられるので、依頼は控えたほうが賢明です。
また制作会社に悪意がなくとも、発注者側の確認が甘いことが原因で話しが食い違うこともあります。
些細なことでも、気持ちよく制作できなくなるため、必ずしっかり確認しましょう。
見積書の確認方法は、以下の記事でくわしく解説していきます。
ホームページ制作の見積もり書を項目別に解説!相場や確認方法も紹介
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選定基準
集客やブランディングなどの施策は、Webサイトを作った後が重要です。
Webマーケティングは目的に応じて修正や改善を繰り返して、はじめて成果が得られます。
そのためクライアントの利益を重要視している制作会社は、アフターフォローやサポートが充実しており、寄り添いながら成果に向かってくれます。
また名刺代わりのWebサイトなど、Webサイトに成果を望まない場合もアフターフォローがしっかりしている制作会社に依頼するべきです。
Webサイトはハッキングされたり、仕様変更によりバグが起こったり、さまざまなトラブルが起こります。
Webサイトを経由してサーバーまで侵入されれば、ホームページが壊れるだけでなく、情報漏洩などの重大な問題に発展するため、保守管理が必須なのです。
必要なアフターフォローはWebサイトの目的によっても変わり、たとえばSEO対策であれば、分析や改善、戦略立案、ECサイトであれば保守管理や、定期的なセキュリティ対策などがあると安心です。
自社のリソースやスキルから、サポートが必要な作業を洗い出し、必要なサポートを提供してくれる制作会社を探しましょう。
Webサイトの管理の内容や費用が知りたい方は、以下の記事が参考になります。
ホームページの管理費用の相場 | 内訳や維持費を抑えるコツを解説!
選定基準
ECサイトやオウンドメディアなど、成果を求めるWebサイトを制作する場合は、施策の立案から実行まで一貫して行ってくれる会社に依頼するのがおすすめです。
たとえばECサイトの場合、ただカートがついていれば良いというわけではなく、購入意欲を高める仕掛けやストレスなく購入できる導線設計など、デザインや機能が売上に直結します。
ターゲットや商材、市場によって最適解が変わるため、マーケティングの知識や経験がある制作会社に依頼しないと、効果的なECサイトが制作できないのです。
包括的に対応できる制作会社であれば、目的に応じた戦略設計を行ったうえでWebサイトを構築してくれるため、成果が得られる可能性が上がります。
また幅広い領域に対応できる制作会社は、多角的な視点から戦略を考えられるため、アイデアや提案のレベルが高く、必然的に制作物のクオリティも高くなります。
自社が作りたいWebサイトの種類に応じて、対応できる施策の幅が広い制作会社を選びましょう。
選定基準
基本的にWebサイトの所有権は、制作後依頼者に譲渡されます。
そのためWebサイトの所有権を譲渡してもらえない契約には注意が必要です。
所有権が自社にないと、下記のような不都合が起こるおそれがあります。
悪質な制作会社に依頼した場合、高い確率でトラブルが起こります。
その際所有権が制作会社にあると、いつでもWebサイトを非公開にすることができるため、依頼者側が不利になるのです。
Webサイトの編集権限もないため、広告の運用代行やSEO対策など、他の業者のサービスが利用できないおそれもあります。
多くの場合、軽微な修正でも有料対応になるため、運用するうえでストレスがかかり続けます。
またWebサイトと一緒に、ドメインの所有権も制作会社に帰属する事が多いです。
サービス名や会社名のドメインでも、その制作会社と付き合いがなくなった瞬間に使えなくなります。
さまざまな不具合が起こるため、Webサイトとドメインの所有権が制作後に譲渡されるか、契約時に必ず確認しましょう。
優良WEBメモ
契約書を確認のするときは、譲渡の旨が明記されているか必ずチェックしてください。
口約束だけでは、後で話しが覆る可能性があります。
また契約書に「FTP情報を開示しない」旨が記載されている場合も注意が必要です。
FTP情報とは、Webサイトが格納されているサーバーにアクセスするためのIDやパスワードのことです。
サイトを自由に編集できなくなるため、契約書にFTPに関する記載がないか必ず確認しましょう。
選定基準
Web業界は、業者の入れ替わりが激しいです。
「取引していた会社が突然倒産してしまった」という話しも珍しくありません。
そのため、設立して間もない会社に依頼する際は、慎重に検討しましょう。
アフターフォローやサポートを依頼していた場合、優良な業者を1から探し直すことになります。
手間がかかるうえに、他社で制作したWebサイトの管理だけを請け負ってくれる業者は限られます。
また最悪のケースは、制作中に倒産してしまうことです。
料金も回収できずに、泣き寝入りせざるを得ないこともあるため、注意が必要です。
したがって制作会社を選ぶときは、設立年や社員数、資本金の額などを確認し、倒産のリスクが低そうな会社を選びましょう。
選定基準
現代では不誠実な対応をしている会社は、すぐにネット上で晒されます。
そのため悪質な制作会社は、XなどのSNSやGoogleマップで悪い口コミが散見されることも珍しくありません。
したがって契約前に一度、上記の媒体で会社名を検索し、不審な投稿がないか確認しましょう。
反対に良い口コミがたくさんついている企業は安心して依頼できるでしょう。
現代ではユーザーが素直な意見をWebに吐き出せる一方で、印象操作も簡単になりました。
嫌がらせや営業妨害など、他者を貶める目的で悪い口コミを捏造するユーザーも一定数存在します。
そのため、悪い口コミが1つでもある制作会社はダメというわけではないのです。
数があまりに多い場合は疑った方がいいですが、同様の投稿が見当たらない、同じユーザーが何度も投稿しているなど、不審な口コミは無視して問題ないでしょう。
口コミはあくまで参考の1つとして、自分の目で見た担当者の対応や提案内容で決めることが大切です。
外注先を決めるときは、以下3つの点に注意しましょう。
それぞれくわしく解説していきます。
Web制作会社との契約時の注意点については、下記の記事でもくわしく解説していきます。
ホームページ制作の契約時に必ず確認すべきポイントと、契約形態の注意点について【2023年10月最新版】
見積もりは、比較しないと良し悪しがわからないため、必ず相見積もりを取ってください。
複数社の内容を照らし合わせたうえで、最も良い提案をしてくれた会社に依頼することが大切です。
その際、比較対象が多すぎると迷って決めづらくなるため、3〜4社程度に絞るようにしてください。
相見積もりで制作会社を比較する際、料金だけで決めるのはご法度です。
予算を超過している見積もりを弾くのは問題ありませんが、予算内であれば料金ではなく提案内容で選びましょう。
料金だけで選ぶと、作業が簡略化されていたり、サポートが手薄だったりなど、低品質なサービスを提供する業者にあたる可能性が高くなります。
成果が上がりづらく、Webサイトからの利益が少なくなるため、結果として損をしてしまうのです。
良質なサイトが作成できれば制作費はすぐに回収できます。
予算内で最大限良い提案をしてくれる会社に依頼しましょう。
Web制作は事業者間の契約になるため、基本的にクーリングオフなどの解約措置は使えません。
契約後の後戻りは難しいので、トラブルを避けるために必ず契約書は細部まで確認しましょう。
顧問弁護士がいる場合は、リーガルチェックまで行うと安心です。
契約締結後に「聞いてない!」ということが起こらないように、納得できるまで確認してください。
優良WEBには、「過去にWeb制作会社選びに失敗したから、制作会社選びを手伝ってほしい」という依頼がたくさん届きます。
そこで直接ご相談者様から伺った、Web制作会社選びで実際にあったトラブルを4つ紹介していきます。
下記はごく一部の情報で、制作会社選びに失敗したというお声は本当によくいただきます。
失敗して初めて分かることも多く、見極めが難しい部分もあるため、不安な方はぜひ一度ご相談ください。
相見積もりを取らずに契約してしまったAさんの話
新規事業の立ち上げに伴い、ホームページを作ろうと思っていたところに、タイミング良く営業の電話がかかってきた。
Aさんはホームページ制作の外注が初めてで知識がなく、営業の人が親切だったこともあり、特に調査もせずに即日契約したそうです。
費用はSEO対策を含めて330万円(税込)と高額でしたが、月々5万5千円で60ヶ月の分割支払いに応じてくれた点も、決め手の1つだったとのこと。
しかし、打ち合わせ時に具体的なキーワードの相談などはなく、制作フローも費用を考えると簡易的なものだったため、Aさんは徐々に違和感を覚え始めました。
案の定、納品されたホームページはテンプレートにフリー素材を当てはめただけの、無料CMSで作られたサイトでした。
優良WEBコンサルタントがサイトを確認したところ、デザインはもちろん、SEO対策も最低限の内部対策のみで、到底価格に見合っている内容ではありませんでした。
加えて画像の変更など、簡単な編集もできない仕様になっており、依頼ごとに費用が発生する契約内容になっていたそうです。
SEO対策も「ブログを書いていれば上がります!」とひたすら言われるだけで具体的な提案は何もなく、Aさんには毎月の高額な支払いだけが残ってしまったのでした。
契約書の内容を細部まで確認しなかったBさんの話
ホームページ制作とSEO対策を、同じ制作会社に一括で依頼したBさん。
費用はデザインテンプレートを使用した10ページほどのWebサイトが100万円、SEO対策は成果報酬型とのことでした。
SEOの料金体系は、見積もり時の打ち合わせの際に「特定のキーワードで検索1位が取れたら月2,000円(税抜)」と、口頭で告げられたとのこと。
3社相見積もりを取っていたそうですが、Webサイトも予算内で、SEO対策もリスクなく始められるならありがたいと思い、Bさんはその会社と契約を結びました。
後日期待どおりのホームページが納品され、なんと半年ほどで複数の対策キーワードで検索1位を獲得できたそうです。
成果に満足し、制作会社にも感謝していたBさん。
しかし月末に制作会社から送られた請求書の金額に驚きを隠せませんでした。
上位表示は出来たものの、支払額が多すぎて完全に赤字になっています。
改めて契約書を確認すると、「特定のキーワードで検索1位が取れた日数×2,000円(税抜)」という内容になっていたそうです。
Bさんは確かに月2,000円と聞いていたそうですが、打ち合わせの録音データなどもないため、確認のしようがありません。
加えて契約書には、「1年以内に解約を希望する場合は300,000円の違約金がかかる」という内容も記載されていたそうです。
安易に解約することもできず、Bさんは毎月高額な費用を支払うことになってしまいました。
事例や口コミを確認せずに料金だけで依頼先を選んだCさんの話
ECサイトの構築を行うために、3社から相見積もりを取ったCさん。
予算は100万円で、運用サポートも依頼したいという条件で制作会社を探していたとのことでした。
3社のうち2社からは、上限の100万円で内訳が構成された見積書が届いたとのこと。
1社だけ70万円の提案があり、担当者の愛想も良く、見積書や契約書に不審な点もなかったため、「安く済むなら」とそのまま契約したとのことでした。
ところが納品されたのは無料ASPカートのデザインを少し編集しただけのECサイト。
ページ数や機能は見積書の内容と相違はなかったものの、打ち合わせの内容から想定していたクオリティとはかけ離れていたため、当然Cさんは慌てて制作会社に連絡します。
しかし、その後制作会社に電話がつながることはありませんでした。
メールには返信があったようですが、定型文のようなメールが届くだけで話にならず、当然運用サポートどころではなかったとのこと。
後になって調べてみると、依頼した制作会社から同様の被害にあったとの口コミが大量に出てきたそうです。
また制作費用も相場より極端に安いなど、調べれば調べるほど不審な点が出てきたとのことでした。
Cさんは弁護士にも相談したそうですが、見積書や契約書が巧妙に作り込まれており、契約を無効にするのは難しいと言われ、諦めるしかなかったとのことです。
ホームページの納品方法と所有権について確認しなかったDさんの話
集客を目的とした、オリジナルデザインのホームページの制作を360万円依頼したDさん。
オリジナルロゴの制作も、料金内で対応できると言われたことが決め手で、契約を結んだそうです。
ホームページの制作は問題なく終わり、デザインも期待以上の出来で、とても満足していたそうです。
しかし後日、ホームページやロゴのデータが共有されていないことに気づき、制作会社に問い合わせたところ、「渡せない」と告げられたそうです。
何度も交渉を行ったそうですが、「デザインは外部のデザイナーに依頼しているので、著作権及び所有権は譲渡できません」の一点張りで、話しは一向に前に進みません。
よくよく契約書を見ると、Webサイトに関するデータやサーバーのログイン情報などは共有できない、という記載があったそうです。
また集客に関するサポートも受けられるという話しだったそうですが、質問をすれば答えてくれるだけで、期待していたようなサポートは受けられなかったとのことです。
仕方なく他の業者に集客施策を依頼しようとするも、Webサイトを編集するための情報を開示してもらえないため、八方塞がりになってしまったとのことでした。
解約を申し出るも、ホームページが閉鎖になる、ロゴも使えなくなるなどと告げられ、新たにかかる費用を考えると簡単には解約出来ない状況になってしまいました。
ロゴもデータがないため、ホームページ以外で使用出来ず、ビジネスの進捗が大幅に遅れてしまったとのことです。
紹介した4つのトラブルはどれも嘘みたいな話しですが、すべて実際にあった話しです。
悪質なWeb制作会社は巧妙な手口で契約を結ぼうとします。
契約書や見積書も巧妙に作り込まれており、一度引っかかると裁判などを起こしても勝てる見込みは薄いです。
そのため、Web制作会社選びは正しい知識を持って慎重に行う必要があります。
不安な方は、ぜひ優良WEBにお問い合わせください。
優良WEBでは厳しい審査に通過した、本当に優良なWeb制作会社だけをご紹介できます。
検討段階の簡単なご相談でも、コンサルタントが丁寧に対応させていただきますので、以下よりお気軽にお問い合わせください。
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Web制作会社選びに失敗すると、以下のような不都合が起こり、ビジネスに支障を与えます。
そのため、優良な制作会社を見極める準備を行ったうえで、慎重に精査を行う必要があります。
この記事で紹介している、下記10個のポイントを押さえて失敗のリスクを減らし、自社に合う取引先を見つけましょう。
優良WEBでは、貴社におすすめな制作会社の特徴がわかる判定ツールも用意しています。
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