ホームページ作成の費用相場について
いくらくらいが適切なの?
日本最大級のホームページ制作会社検索サイト
お急ぎの方はお電話で !( 平日10:00〜19:00 )
0120-926-227無料でWeb発注相談 ! 24時間受付中 !
メールで相談する「ECサイトってどんな種類があるんだろう?」
「自社に合うのはどんなECサイトかな?」
近年、インターネット上で商品やサービスを購入するのが当たり前になり、さまざまな業種でEC化が進んでいます。また多様な販売形態やビジネスモデルが生まれていることから、今後さらなる市場拡大が見込めるでしょう。
しかしECサイトは種類が多く、自社に合うものがわからない人も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、以下の3つの切り口からECサイトの種類を紹介していきます。
種類別の特徴や向いている業種も紹介していくので、ECサイト開設の参考にしてください。
ECサイトは大きく以下の7種類に分けられます。
それぞれくわしく解説していきます。
自社ECサイトは自社でドメインを取得して構築するECサイトです。楽天市場などの企業のプラットフォームに依存せず、自社のWebサイトを通して商材を販売します。
完全オリジナルでの構築や、予め必要な機能を搭載したパッケージの利用など、さまざまな制作方法があります。
また、近年ではBASEやSTORESなどの安価で高機能なASPカートの登場により、誰でも簡単に自社ECサイトを開設できるようになりました。
自社ECサイトは拡張性が高く、運用体制に合わせて機能やデザインを追加可能です。構築方法によっては開発の知識やスキルが求められますが、柔軟な制作ができます。
モール型ECサイトとは、複数の店舗が集まって形成されたショッピングモール型のECサイトです。代表的なサービスにAmazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなどが挙げられます。
テナントを借りるように、企業のプラットフォーム上に出品・出店する点が特徴です。既存のECサイトを利用するため、アカウントを作ればすぐに販売を始められます。
モール型ECサイトは、他の店舗を訪問しているユーザーの目に留まり、商品を購入してもらえる可能性が高いです。一方で競合と類似製品を扱う場合は、価格競争に巻き込まれやすいなどのデメリットもあるため、出店の際は入念な市場調査が必要です。
また、モール型ECサイトは販売方法に応じて、マーケットプレイス型とテナント型に分類されます。それぞれ以下でくわしく説明していきます。
モール型ECサイトにはマーケットプレイス型とテナント型の2種類があり、それぞれ販売方法が異なります。
マーケットプレイス型は出品型とも呼ばれ、スーパーのように1つの売り場にさまざまな店の商品を陳列する販売形式です。代表的なサービスにAmazonが挙げられます。
商品データはモール側が管理しており、購入後の発送などの処理のみ自社で行います。
また、モールによっては商品の保管から発送まで対応してくれるプランもあるため、利用すれば最小限のリソースで運用可能です。
一方でテナント型は出店型とも呼ばれ、ECモール内に店舗を出す販売形式です。代表的なサービスには楽天市場やYahoo!ショッピングなどが挙げられます。
現実のショッピングモールと同じように、プラットフォーマーに費用を支払うことで出店できます。ユーザーから1店舗として認識してもらえるため、自社関連商品の訴求がしやすいです。
また、店舗からクーポンを発行するサービスがあるなど、自発的に集客施策を打ち出しやすい点も魅力です。
越境ECサイトは、海外に販路を広げ商品展開をしていくECサイトです。多言語対応、外貨決済など、必要な機能が取り入れられています。
ターゲットの国に合わせて機能を充実させれば、高い効果が期待できるでしょう。たとえばアメリカでは州ごとに税金が異なるため、請求する税率を自動で算出してくれる機能が役立ちます。
ASPやECパッケージの中には越境ECが得意なものもあるので、目的に合った構築方法の選択が大切です。たとえばShopifyは50の言語と130ヵ国以上の通貨に対応可能です。国ごとに送料や関税の計算もしてくれるため、開設から運用までスムーズに行えます。
また、越境ECのノウハウを持つ制作会社に頼めば、国の選定から現地での商品管理まで一貫してサポートしてくれるでしょう。
単品ECサイトは、取り扱う商品の種類を絞って販売するECサイトです。1つの商品を販売する場合だけでなく、ジャンルやブランドを1つに絞って展開する場合も該当します。
健康食品や美容品など、長期的な使用が必要な商材の販売に適しています。
商材が少ないため、商品1つ1つの訴求力の向上が必要です。ECサイトにブランドを印象付けるデザインやリマーケティング機能を取り入れることで、高い効果を狙えます。
また定期販売形式と組み合わせたマーケティングも有効です。LTVを増やす施策を打ち出せば、少ない商材でも売上拡大が期待できるでしょう。
定期販売・頒布会のECサイトは、商品の定期販売や、毎月の頒布会を行うECサイトです。
定期販売では定期的に同じ商品を販売します。美容品や健康食品など、使い続けてもらいやすい商品に適した販売方法です。
また頒布会は毎月違うものを送る販売形式です。そのため食料品や植物など、時期によって内容が変わる商品に向いています。
いずれもユーザーにリピートしてもらうことが大切です。顧客管理やリマーケティングがしやすいECサイトを構築すれば、高い効果が得られるでしょう。
ダウンロード販売のECサイトは、デジタルコンテンツのダウンロード販売を行うECサイトです。音楽や動画、電子書籍などさまざまな商品に対応しています。
販売方法は主にトランザクション型とサブスクリプション型の2つがあります。
トランザクション型は実物のコンテンツと同じように、商品を1つずつ購入する販売方法です。一方でサブスクリプション型は定額料金を支払うことで、指定期間中はコンテンツを利用し放題になります。
また近年は両方を取り入れて、基本的にはサブスクリプション型で、一部の商品がトランザクション型になっているサービスもあります。
在庫切れの心配がない反面、複製されやすい点が弱みです。複製販売されないような対策や、規約の制定が求められます。
マルチチャネル型のECサイトは、複数の媒体からユーザーに訴求するECサイトです。
複数のECモールやSNS、実店舗を展開して販売のチャンスを増やします。また、店舗の認知度向上も図れるでしょう。
さらに複数の媒体を運用することで、トラブルがあった際のリスク回避にもなります。
安定した運営ができるため、売上拡大が期待できるでしょう。
ECサイトのビジネスモデルは以下の7種類が挙げられ、それぞれ向いているサービスや販売形式が異なります。
ECを展開する際は自社のビジネスモデルを把握した上で、適切なECサイトの構築が大切です。
それぞれくわしく解説していきます。
オムニチャネルとは、ECサイトやSNSなどのあらゆる媒体を連携させて、ユーザーに訴求するビジネスモデルです。
たとえばSNSで紹介した商品をECサイトで購入してもらう、Web上で購入した商品を店舗で受け取るなど、媒体を横断した取引が該当します。
ユーザーの多様なニーズに答えられるため、快適な購買体験を提供可能です。
そのため、顧客満足度とLTVの向上が期待できるでしょう。
O2Oとは、オンラインとオフラインを連携させたビジネスモデルです。ECサイトやSNSからユーザーに訴求し、実店舗での購入を促します。
オムニチャネルと似ていますが、それぞれターゲットが異なります。
オムニチャネルはあらゆる媒体を連携させ、既存顧客の満足度を向上させるビジネスモデルです。一方で、O2Oではオンラインとオフラインを活用し、新規顧客を獲得します。
たとえば店舗で使えるデジタルクーポンの配布や、ECサイトで使える来店ポイントの付与によって、新規ユーザーへの訴求が可能です。
新規顧客を開拓することで、さらなる売上拡大が見込めるでしょう。
BtoC(Business to Consumer)は企業が一般消費者への販売を行うビジネスモデルです。
私たちの日常生活でのネットショッピングはほとんど該当し、デジタルコンテンツのレンタルや旅行の予約なども含まれます。
BtoCのEC市場は年々拡大しており、2022年時点で20兆円以上の市場規模となっています。私たちにとって最も身近なビジネスモデルといえるでしょう。
BtoB(Business to Business)は製造業者と卸売間など、企業間での取引を行うビジネスモデルです。取引対象に応じて、クローズ型とスモール型に分類されます。
クローズ型は訪問できる人を限定した取引です。会員限定など、閲覧対象を絞り込むことで情報の漏洩を防げる、より綿密な取引が行えるなどのメリットがあります。
一方、スモール型は訪問者の制限を設けないため、どの企業も自由に商品を購入できます。
スモール型は、アナログで行ってきた取引のEC化に用いられているケースが多いです。取引の場をインターネット上に移すことで、受注や顧客の情報管理に使うリソースの削減や、生産性の向上につながります。
また、スモール型では新規顧客の獲得も見込めるため、さらなる利益獲得が期待できるでしょう。
BtoE(Business to Employee)は企業が従業員への販売を行うビジネスモデルです。
自社の旧型モデルの商品を販売することで在庫処理を図れ、従業員の満足度も向上できます。
また得意先の商品を取り扱えば、顧客との関係性構築にも寄与できます。
CtoC(Consumer to Consumer)は消費者同士が取引をするビジネスモデルです。
有名なサービスとしてはメルカリやYahoo!オークションが挙げられます。管理システム下でやり取りすることで、最低限のコミュニケーションで取引が可能です。
一方で、個人間でのやり取りなので、違法・不正取引が行われる危険性もあります。横行すると市場拡大の妨げになるため、定期的な規約の見直しや取り締まり体制の整備が必要です。
DtoC(Direct-to-Consumer)は、企業が自社商品を直接ユーザーに販売するビジネスモデルです。仲介業者や店舗を通さないため、手数料を削減できるというメリットがあります。
一方で、自社での集客が必要になる点に注意しましょう。
しかし近年はSNSを活用すれば、店舗販売や広告配信に頼らずともユーザーと直接交流できます。自社で集客しやすい環境になっていることから、注目されているビジネスモデルです。
ECサイトの開設方法は以下の5種類あります。
それぞれくわしく解説していきます。
ASP(Application Service Provider)は、インターネットを経由してソフトウェアを利用する仕組みです。代表的なECサイト制作サービスに、BASEやショップサーブが挙げられます。ASP型サービスを利用すれば、簡単に自社ECサイトを開設できます。
Web上にあるシステムを利用するため、自社でサーバーの用意やソフトウェアのダウンロードをする必要はありません。
また、EC業務に必要な機能が初めから備わっており、運営も簡単に行えます。さらに自動でバージョンアップをしてくれるので、保守管理に割くリソースを大幅に削減できます。
これから事業を始めていきたい人や、最低限のリソースで運営していきたい人におすすめです。
オープンソースは、ソースコードを無償で公開しているソフトウェアです。
誰でも閲覧・編集できるため、利用すれば自由にECサイトを作れます。また、外部のシステムやサービスとも連携しやすいので、柔軟なカスタマイズが可能です。
ただし、自社構築の場合はある程度の知識やスキルが求められます。運用時にも定期的なメンテナンスやバージョンアップが必要なため、社内にノウハウを持つ人材を確保しておくようにしましょう。
有名なオープンソース型のECサービスにはEC-CUBEが挙げられます。業種に合わせて80種類以上のテーマが用意されており、自社に合ったデザインが可能です。カートや商品データの構成など、機能面もカスタマイズできることから、高品質なECサイトを作りたい人に利用されています。
パッケージは、目的に合わせて予め必要な機能やデザインが搭載されているシステム・ソフトウェアです。有名なサービスにmakeshopやecbeingが挙げられます。
たとえばmakeshopではカート機能や会員機能以外に、メールマガジンの管理やクーポン発行など、運営に役立つ機能が搭載されています。
また、パッケージはベンダーが開発した製品を購入する形になるため、運用サポートを受けられることが多いです。
制作から保守管理まで一貫して依頼できるため、予算に余裕がある方はECパッケージがおすすめです。
クラウドECは、クラウド上にあるプラットフォームを利用してECサイトを構築するサービスです。
クラウド上でデータを保管するため、自社でサーバーを用意する必要がありません。また、常に最新のセキュリティ体制を維持してくれるので、安心して運用に専念できます。
機能性とカスタマイズ性にも優れており、商品の雰囲気に合わせたデザインや、必要な機能の追加も可能です。バージョンアップも自動で対応してくれるので、システム改修の費用が発生しない点も魅力でしょう。
ただし、クラウドECはソースコードが公開されていないため、社内で保守管理ができません。
保守管理はベンダーに任せながら、拡張性のあるECサイトを運営していきたい人におすすめです。
フルスクラッチは、制作会社に依頼して0から構築してもらう開設方法です。自社の要望に合わせて制作できるため、フルオリジナルで構築したい人や、事業規模が大きい企業におすすめです。
また構築後に改善点が見つかった際、機能追加や改修などの保守対応も受けやすいです。制作会社によっては、運用代行や保守管理サポートなども受けられます。
ただし0から制作する分、他の開設方法よりも制作期間や費用がかかる点は理解しておきましょう。
ECサイトは、ビジネスモデルに応じてさまざまな開設方法があります。目的や商品によって必要なデザインや機能が異なるため、ECサイトの種類を理解して制作方法やビジネスモデルを選ぶことが大切です。
たとえば自社ブランドの美容品を売りたい人には、DtoCや定期販売が向いています。また、小さい規模から始めていく場合はASPやオープンソースを使った制作がおすすめです。高機能なECサイトを安価に構築できるため、失敗のリスクも少なく便利です。
自社分析から必要なデザインや機能を洗い出し、理想のECサイトを開設しましょう。